「転職・就職前に確認」海外留学をすべき理由

旅行・留学業専門行政書士でTabiJoy運営者の三浦です。

私は、2度の留学(オーストラリア・フィリピン)、世界5大陸約30ヵ国100都市以上への渡航、行政書士資格(契約書作成や申請代理を行える国家資格です)、総合旅行業務取扱管理者資格(旅行業唯一の国家資格です)、総合旅程管理主任者資格(海外の添乗業務を管理できる資格です)を取得し、十分な知識と経験を活かし留学カウンセラー業務を行っております

また、以前は、フィリピンの語学学校に勤務していました。

今回は、これまでの私の経験を基に「仕事を中断してでも海外留学をすべき理由」をご紹介したいと思います。

これからますます語学力が求められる時代になるから 「海外留学をすべき理由」

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私は幼少期に海外で過ごした訳ではないので、英語学習にある程度の時間を費やしました。

成人してから中学生文法を復習し、現在でも毎日20個程度の単語を暗記するようにしています。

私は初めて留学したのが、大学を卒業した22歳の頃だったのですが、就職活動を一切せずに大学卒業と同時にオーストラリアへ向かいました。

新卒を捨てる形になってしまったので、ある程度のリスクは背負っていたのだと今では思います

しかし、当時は新卒ブランドや社会のレールに乗るよりも、国際的な感覚を養うことや語学力を高めることが重要だと考えたのです。

その予感は現実となり、社内公用語は全て英語の企業や昇進にTOEICスコアが必要な企業が現在多くなりました。

例えば、楽天では社内公用語が英語になり、NECや日本ビクターでは全社員がTOEIC600以上を取得する必要があります。その他の企業でもTOEIC600点以上を目安に基準を設け、海外部門配属や昇進には740点以上が求められることも少なくありません

これからは、ますますどのような業種であっても英語力が求められると考えているため、現在の仕事を中断若しくは休職してでも、海外留学をするメリットは大きいと考えています。

外国人労働者が増加するから 「海外留学をすべき理由」

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ある程度のTOEICスコアがなくては、仕事に影響が出る時代になってきていると考えています。

今後、多くの企業ではTOEICのスコアで昇進の脚切りされてしまうシビアな時代だと到来すると予想されます。

加えて、今後は高齢化社会と共に外国人労働者が増加します。

様々な分野で、外国人労働者が増えるため、コミュニケーションに英語が必要になるだけでなく、英語ができない日本人が職を失ってしまう可能性もあります。

国の政策として外国人労働者が増えるということに対して、危機感が必要なのです。現在、国の政策として日本が積極的に受け入れている国籍は中国やフィリピン、ブラジルなど新興国の人々です。

中国やフィリピン、ブラジルなどは徐々に経済が発展しており、日本を脅かす存在になりつつあります。

特にフィリピン人は英語が堪能な方が多く、今後、多くの優秀なフィリピン人が日本に流入すれば、多くの日本人が雇用を失うということは間違いありません

日本に滞在している外国人労働者の多くは、中国やフィリピン、ブラジルからの労働者になるため、それぞれ母国語が異なります。

そのため、日本で労働する外国人とのコミュニケーションは、日本語と合わせて世界の共通言語である英語を使用する機会が多くなると言えるのです。

日本人にとって、英語は「できたらすごい」の時代から、「必ず必要」な時代になりつつあるのではないかと考えています。

TOEICスコアが入社時に必要な企業例

企業名必要TOEICスコア
パナソニック(国際広報担当)900以上
野村ホールディングス
(グローバル型社員)
860以上
NTTコミュニケーションズ850以上
住友不動産800以上
野村不動産800以上
ソフトバンク730以上
武田薬品730以上
ファーストリテイリング700以上
三菱電機700以上
ブリジストン700以上

TOEICスコアが昇進時に必要な企業例

企業名必要TOEICスコア
京葉銀行830以上
日立製作所(経営幹部)800以上
三井住友(総合職全員の努力目標)800以上
サイバーエージェント(海外部門)800以上
丸紅(入社5年目社員)730以上
住友商事(入社11年目の管理職条件)730以上
伊藤忠商事(入社4年目社員)700以上
楽天(課長級)700以上
キリンビール700以上
シャープ700以上

最後に

今後、すぐに多くの外国人労働者が流入するというのは考えにくいため、急激に日本の雇用状況が変わることはないと思います。

しかし現在、日本は世界一高齢化率が高く、今後労働人口が減少することは確かなため、外国人労働者を受け入れる基盤は必ず必要になります

そのため、現在のお仕事に将来性ややりがいを見出せていない場合などには、ご自身のスキルアップとともにグローバルな見識を手に入れるために海外留学を検討する価値はあるのではないかと考えています。



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ABOUTこの記事をかいた人

三浦 哲郎(行政書士)

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